◆アクティビティ |
自然体験などの活動のひと単位のこと。特に参加型の活動の場合よくこの表現が
使われる。一連の活動(アクティビティ/部品)が時間に配置されてプログラム(製
品)が構成(デザイン)される。アクティビティは部品のようなもの。プログラムは
アクティビティが組み合わされた製品というような使い分けをする。 |
◆アスベスト |
石綿(いしわた)のこと。太さ1〜5ミクロン(1000分の1mm)の繊維状の珪酸塩。
耐熱性、電気絶縁性、耐磨耗性が高く、安価でもあることから多くの用途に使わ
れ、建設資材としても、石綿スレート、吹付け塗装材料などに使われてきたが、20
世紀初頭にイギリスでアスベスト織布製造工場の労働者が数十年後にアスベスト肺と
呼ばれる職業病に罹ることが判明してから、その使用が問題となり、日本でも198
6年から順次使用制限や規制や処理方法の指示が出るようになった。 |
◆エコマーク |
(財)日本環境協会が環境保全に役立つ商品を認定し、その商品に表示できるマー
クで、環境保全を支援する商品開発の促進を目的として「私たちの手で、地球を、環
境を守ろう」という気持ちを表した、環境保全に役立つ商品につけられたシンボル
マークです。1989年に導入され、2003年9月現在で、59の類型があり、2000近い企業
が認定を受けています。 |
◆オゾン層破壊物質 |
オゾン層は太陽光に含まれる有害物質(紫外線など)を吸収する働きがあり,大気成
層圏に均一に形成されているのが望ましいが、最近このオゾンが、南極などで部分的
に著しく低下した所が観測されている。この現象をオゾン層破壊と呼ぶ。破壊物質の
代表はフロン類である。フロン類は極めて安定な物質であり、対流圏に蓄積された後
に成層圏に拡散していき、成層圏で強い太陽紫外線により分解され塩素原子を生成す
る。この塩素原子がオゾンと反応し、これを破壊する。
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◆温室効果ガス(地球温暖化物質) |
温暖化ガスとも呼ばれ、地表からの赤外線を吸収する性質を持つ物質。CO2、メタン
などがある。地球は、太陽から届いた熱により表面が暖められる。この熱は赤外線と
なり宇宙空間に逃げるが、温室効果ガスがこの赤外線を吸収し、すべての熱が逃げる
ことを防いでいる。よって適度な温室効果ガスは必要不可欠だが、大気中の温室効果
ガスが増加すると地球温暖化を引き起こす。
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◆家電リサイクル法 |
「特定家庭用機器再商品化法」の通称。リサイクルを推進し、資源循環型社会づくり
を促す法律のうち、家庭用機器を対象に1998年に成立し2001年4月施行された。家電
メーカー に使用済み家電のリサイクルを義務づけ、消費者がリサイクル費用を負担
する仕組み。対象はテレビ、冷蔵庫、洗濯機、エアコンの4品目。
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◆学校ビオトープ |
本来は野生生物が生育できる安定した自然環境を備えた小生活圏のこと。最近で
は、もとの自然を回復させた場所や、自然に近い池を作って生き物を呼び込んだ場所
を指すことが多くなった。「学校ビオトープ」は、学校敷地内において、より自然に
近づける工夫をした池などを中心に、野生の草花が生い茂り、トンボなどたくさんの
昆虫、メダカなどが生息する自然環境を復元した空間のこと。
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◆カーボンオフセット |
CO2(カーボン)を直接には削減できない立場の人や組織が、森林吸収源を守る植
林やクリーンエネルギーなどの事業に投資することなどにより、排出した分を相殺
(オフセット)する仕組みのこと。市場原理を活用した、自主的な取り組みとして注
目されている。国際的なプロジェクトに限らず、個人や企業などでも取り組むことが
でき、海外では、イギリスやカナダで官民さまざまな主体による取り組みが進んでい
る。政府は「21世紀環境立国戦略」でカーボンオフセットの検討を明記している。
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◆環境基本法 |
「環境基本法」は1993年に公害対策を目的とした「公害対策基本法(1967年制定)」
を発展させ、環境保全に関する国の政策の基本的な方向を示すために制定された法
律。法律の目的は、現在及び将来の国民の健康で文化的な生活の確保に寄与すること
と人類の福祉に貢献することとされており、具体的には政府による「環境基本計画」
の策定、環境基準の設定、環境負荷を低減するための製品利用の促進、環境教育・学
習などの促進などの施策を行っていく。
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◆環境教育 |
地球・生物全体にわたる環境の問題を取り上げ、自然保護や公害防止だけにとらわれ
ずにグローバルな視点で環境問題を教える教育のこと。環境教育懇談会では「人間と
環境とのかかわりについて理解と認識を深め、責任ある行動が取れるよう国民の学習
を推進すること」と定義している。アメリカでは早くから環境教育の分野に力を入
れ、初等・中等教育の現場で実施されてきた。日本ではようやく小学校のモデル授業
に取り入れるなどの具体的な取組みをすすめはじめた。
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◆環境教育推進法 |
正式名称は「環境の保全のための意欲の増進及び環境教育の推進に関する法律」。
国民一人一人の環境保全に対する意識・意欲を高め、持続可能な社会作りにつなげる
ことを目的としている。環境教育にたずさわる人材の育成や様々な人の参加を促進す
るとともに、佳境教育の場となる森林や河川、海岸など自然環境の保全も進めるとし
ている。2003年7月に成立した。
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◆環境健康学トランスレーター |
NPO法人次世代環境健康学センターが認定する民間資格で、「未来世代の健やかな
発育・発達」を目指し、研究者と情報をもたない人たちの間で、化学物質が人体に与
える影響についての情報の橋渡しをすることができる人材のこと。
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◆環境ボランティア |
環境問題関連やそれに近い分野で活動するボランティアの総称。ボランティアとは、
人や社会のために自主性をもって無償で行う活動のことである。総務省の調査では、
ボランティア活動を行ったことのある人の中で環境ボランティアに取り組んだ人は8
%、約900万人に及ぶ。分野では、従来は自然保護やゴミ拾い、森林管理などが多
かったが、近年、地球温暖化や循環型社会形成など、さまざまな活動に取り組む人が
増えている。
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◆環境ホルモン |
生物の正常なホルモン作用を妨げたり、ホルモンに似た働きをして生体をだますな
どして、生殖や健康に悪影響を及ぼす化学物質のこと。正式には「外因性内分泌かく
乱物質」と言い、動物に対してホルモンと似た作用をすることから「環境ホルモン」
と呼ばれている。世界各地で異常現象が報告されているが、その実態を把握・検証す
ることは容易ではなく、因果関係が不明なものが多いのが事実。 現在「環境ホルモ
ン」物質の疑いがあると指摘されているものには、ダイオキシン類、PCB(ポリ塩
化ビフェニル)などの有毒化学物質をはじめ、ビスフェノールAなどのプラスチック
原料、フタル酸エステル等のプラスチック添加剤などがある。
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◆京都議定書 |
京都議定書とは、温暖化防止のための国際会議(気候変動枠組条約締約国会議:
COP3)で採択された協定。2008〜2012年の目標期間に先進各国が達成すべき温室効
果ガスの削減目標を定めており、削減目標値は先進国全体で1990年比約5%とされ、
日本が6%、アメリカ7%、ヨーロッパ8%など、国ごとに異なっている。
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◆グリーンコンシューマー |
グリーンコンシューマー(緑の消費者)は、「環境への負荷ができるだけ少ない商
品を選んで買い物をする人」という意味。緑を守ること、環境を守ることに配慮して
買い物をする消費者を指す。1980年代にヨーロッパで生まれた考え方で、日本では94
年にグリーンコンシューマー研究会など4団体が「地球にやさしい買い物ガイド」を
出
版、スーパーなどの環境対策を調査して話題になった。過剰包装していない、なるだ
けごみの出ないものを買うように心掛けるのも立派なグリーンコンシューマーであ
る。
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◆グリーン税制 |
低公害車等の普及促進のため、自動車税及び自動車購入税(いずれも地方税)を環
境負荷の程度に応じて格差をつける特例措置のこと。これまで税の軽減対象になるの
は低公害車4種(電気、メタノール、天然ガス、ハイブリッド)及びガソリン・
ディーゼルの低排出ガス車のみだったが、平成15年4月より、低PM(粒子状物質)認
定バス・トラックの特例の創設、税の軽減対象に燃料電池自動車とLPG自動車の拡充
を行った。また一方で、窒素酸化物や二酸化炭素の排出量の多いディーゼル車等の税
金は重くなる。
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◆国連持続可能な開発のための教育の10年 |
2005年から2014年を期間とした、持続可能な開発の実現のために必要な教育への取り
組みを推進するための、国連によるキャンペーンのこと。略して「ESDの10年」と
呼ばれる。2005年には国際実施計画が策定され、日本でも実施計画が発表された。E
SDは学校だけでなく、社会や地域のあらゆる場で実施され、また、環境に限らず国
際協力やまちづくり、福祉、ジェンダーなど、さまざまな社会問題を対象としてお
り、環境教育より広い概念である。
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◆酸性雨 |
化石燃料を燃焼させたときに発生する硫黄酸化物(SOx)や窒素酸化物(NOx)が化
学変化を起こすことで起こるpH5.6以下の酸性の雨。森林や農作物の枯死などをもた
らす。
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◆シックスクール症候群 |
新築・改築後の住宅やビルにおいて、室内の空気が汚染され体調不良が生じることを
「シックハウス症候群」というが,学校施設においてもホルムアルデヒド、トルエン
等の化学物質による室内空気汚染による一部の生徒、先生方の健康被害を「シックス
クール症候群」という。この問題は体質等により極微量な化学物質に過敏に反応する
児童生徒等の対応を含めた複合的な問題を含んでいる。
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◆食品リサイクル法 |
外食産業や大規模小売店などから排出される食品廃棄物(生ゴミ等)を飼料や肥料
などにリサイクルすることや減量化を義務づける法律(2000. 6. 7公布。2001. 5. 1
施行)。
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◆ダイオキシン |
米軍がベトナム戦争の「枯葉作戦」で枯葉剤に使い、奇形児誕生の原因となった化学
物質で、人間が作り出した最強最悪の毒物といわれる。火災、都市ごみ焼却炉のガ
ス、製紙工場の排水から検出されている。化学構造により約200種以上あり、これら
を総称してダイオキシン類という。催奇形性、発ガン性、免疫異常、内臓障害を起こ
す。
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◆ネイチャーゲーム |
五感を使って自然を直接体験する野外活動。ゲームを通して自然の不思議や仕組みを
学び、自然と自分が一体であることに気づくことを目的としている。米国のナチュラ
リスト、ジョセフ・コーネルにより1979年に発表された。自然に関する特別な知識が
なくても、子どもと大人が一緒になって豊かな自然の持つさまざまな表情を楽しむこ
とができる。
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◆燃料電池 |
燃料電池(Fuel Cell)とは、水の電機分解と逆の反応を起こして、水素と酸素から
電気を取り出す発電器のこと。水素を燃料とするために排出物は水だけ、環境への負
荷がとても少ないのが特徴です。
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◆バイオエタノール |
サトウキビやトウモロコシといった植物資源を発酵させて作るエチルアルコールのこ
とを、天然ガスや石油などの化石燃料から作られる合成エタノールと区別するために
呼ばれる。植物は、大気中から二酸化炭素(CO2)を吸収する光合成を行って成長す
るため、燃焼によってCO2を排出しても、大気中のCO2総量は増えない。京都議定書で
は、バイオエタノール利用によるCO2排出は、排出量としてカウントされないことに
なっている。また、植物資源が原料なので、化石燃料のように枯渇する心配が無い。
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◆バイオマス> |
木材、海草、生ゴミ、紙、動物の死骸・糞尿、プランクトンなど、化石燃料を除いた
再生可能な生物由来の有機エネルギーや資源のこと。燃焼時に二酸化炭素の発生が少
ない自然エネルギーとして注目されている。
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◆PL法(ピーエルほう) |
商品の欠陥によって消費者が受けた損害に対して、責任を生産者に追及して補償さ
せるための手続法。
アメリカなどでは早くから制度化され、使用後の商品の廃棄によって発生した問題
も含まれるようになってきているが、日本でも1995年に制定された。
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◆ヒートアイランド |
都市の中心部などにおいて、自動車やビルなどから放出される大量の熱により生じ
る気温上昇現象。都市では緑地が減少し、地面がアスファルトなどで覆われているた
め、日射熱が蓄積され、このような現象をまねく。
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◆容器包装リサイクル法 |
特定の容器包装について、「住民(消費者)は分別排出への協力、市町村は分別収
集と保管、事業者はそれを引き取って再商品化する」ことが定められ、リサイクルの
ため、3者の具体的な役割分担のしくみを定めた法律。特定の容器包装には、ガラス
びん、ペットボトル、紙製容器包装、プラスチック製容器包装がある。アルミ缶やス
チール缶はすでに高水準の回収率があり、リサイクルするしくみも確立されているこ
とから、適用外とされている。
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◆ワークキャンプ |
数週間ほどの共同生活により、井戸掘りや、植林、学校建設などの作業をボランティ
アで現地の人々と共に行う。働くだけでなく、現地の人々や参加者同士との共同作業
や交流を通じて相互理解を深め、考え方や生き方を学ぶことができる。当初は国際協
力分野で活動するNGO(非政府組織)による企画が多かったが、現在は多様化してお
り、環境保護、祭り運営、教育、文化保全など様々な分野に広がっている。
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